モチベーション向上の基本モチベーション研修 モチベーションを知ればマネジメントできる!

JTBコミュニケーションデザインのモチベーション研修の特徴

1.アセスメントでモチベーション(やる気)を数値化!
事前課題として、JTBコミュニケーションデザインの「やる気」分析システム「MSQ」を受検して頂いてレポートを作成し、個人のやる気を数値化します。
「やる気」分析システムMSQの詳細についてはこちら
2.モチベーションマネジメントをスキルとして習得
ひとくちに「モチベーション研修」というと、「気合注入」のような精神論を思い浮かべる方もいらっしゃるかもしれません。JTBコミュニケーションデザインのモチベーション研修は、精神論による研修とは異なり、モチベーション・マネジメントを体系立てて、スキルとして身につけて頂く研修です。
3.20年以上の実績・経験をもとに各企業に最適なカスタマイズ
JTBコミュニケーションデザインの前身であるJTBモチベーションズは1993年設立であり、当時はまだ「モチベーション」という言葉も一般的ではありませんでした。モチベーションを専門とする企業としては最も長い歴史を持ち、多様な業種・職種で働く方のワーク・モチベーションを研究してきました。実績・経験を元に、各企業に最適なカスタマイズをご提案可能です。

何故モチベーションマネジメントが必要なのか?

  • モチベーションとは何か?モチベーションは「行動を引き起こす1組の力」です。モチベーションにより、様々な行動が引き起こされ、結果としてパフォーマンス(成果)の向上につながります。
  • パフォーマンスは、右記のような方程式で表現されることも多く、モチベーションは、スキル、経験・環境と同じく、重要な要素であることがわかります。

【パフォーマンスの公式】パフォーマンス = モチベーション × スキル × 経験・環境

モチベーションとスキルの掛け算について更に言えば、様々なスキルを習得しよう・発揮しようという意欲もモチベーションであり、モチベーションは必要不可欠な要素といっても過言ではないと言えます。ただし、ここで注意しなければいけないのは、モチベーションはパフォーマンス向上の「手段」としてだけ見てはいけないということです。モチベーションは、私達、人間一人一人の感情を伴った気持ちであり、意欲です。個人のモチベーションが高いということは、個人にとっては「やりがい」そして「生きがい」を意味します。 
組織にとっても「成果」を出し、「やりがい」を感じ、組織を元気にしてくれる社員は大切な存在であり、モチベーションは個人にとっても、組織にとっても重要な要素なのです。

導入事例① 対象:某証券会社 女性社員

概要|女性社員の活用推進施策の1つとして、女性社員200名に対してMSQを実施後、モチベーション研修を実施

  • プログラム|「女性ならではのモチベーション」に特化した内容にカスタマイズ(女性の働き方や特性、ライフステージを考慮した内容を取り入れる
  • 入社時以来の研修受講であり、「研修慣れ」していないため、リラックスさせる雰囲気を用意(モチベーションキャンディや、はたらく女性に関わる読みやすい書籍などを用意)
  • 受講者の理解に合わせた進行により自己開示、他者フィードバックを促進

効果|支店間の連携体制が強化され、コミュニケーションが促進される。 受講者のモチベーションとキャリア意識が向上!

 従業員の定着につながり、3年以内離職率が11%→7%に!!

導入事例② 対象:某製薬会社 営業所長

概要|営業所長とその部下(計約100名)のMSQ実施後、営業所長20名を対象に管理職向けモチベーション+継続フォローアップ施策を実施

  • プログラム|1.管理職向けモチベーション研修の実施、研修後に受講者からMSQをフィードバック
  • 2.モチベーション向上のためのアクションプランの実践と報告(講師からアドバイスを返す)
  • 3.半年後に再度MSQを実施、モチベーションの変化の確認をし、振り返り(感想文の提出)

効果|上記のA営業所長の部下Bさんのモチベーションは、モチベーション・チャージが78.9→91.4に。特に、「適職」「自己表現」「環境適応」のモチベータにおいて、関心度、満足度とも顕著な改善が見られました。

実績<成果>は、売上が前年同期比で6%(400万円)アップと、営業実績にも効果が現れました!!

研修受講者の声

公開講座も実施しています

上記に当てはまるお客様は、公開講座のご受講をご検討ください。

実績一覧

モチベーション研修

旅行業 若手社員
銀行業 若手社員
情報通信機械器具製造業 若手社員
電気機械器具製造業 若手社員
小売流通業 若手社員
アミューズメントコンサルティング 若手社員
情報通信業 若手社員
ホテル 若手社員
地方自治体 若手社員
情報通信機械器具製造業 若手社員
電気機械器具製造業 若手社員
情報通信業 若手社員
建設業 若手社員
流通業(総合百貨店) 若手社員
精密機器製造業 若手社員
薬品製造業 若手社員
医療機器製造業 中堅社員/管理職
監査法人 中堅社員/管理職
損害保険 中堅社員/管理職
流通業(物流企業) 若手/中堅社員/管理職
流通業(総合百貨店) 労働組合員

管理職対象モチベーション研修

銀行業 管理職
小売業 管理職
飲食業 管理職
情報通信機械器具製造業 管理職
美容業 管理職
法律・会計事務所 管理職
医薬品小売業 管理職
医薬品卸売業 管理職
スポーツ・健康教授業 管理職
旅行業 管理職
小売業 管理職
電子機器製造業 管理職
情報通信業 管理職
保険業(損害/生命) 管理職
電気業 管理職
ゲームソフトウェア業 管理職
製薬業 管理職
医療機器製造業 管理職
食品製造業 管理職
監査法人 管理職
アパレル製造業 管理職
農薬製造業 管理職
遊技場施設会社 管理職
半導体商社 上級管理職
証券業 上級管理職
複写機製造業 役員
経営者協会 経営者
商工会議所 経営者
農業関連団体 経営者

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